建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注)全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社建物であります。
(単位:百万円)

2016/06/28 11:56

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
但し、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2016/06/28 11:56

#3 固定資産処分損の注記

※3 固定資産処分損の主要な内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	1百万円		0百万円
機械装置及び運搬具	2百万円		1百万円

2016/06/28 11:56

#4 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額の主なものは、次のとおりであります。
建物 雪災による工場の機能増復元工事であります。
機械及び装置 溶接機56百万円、旋盤44百万円

2016/06/28 11:56

#5 減損損失に関する注記（連結）

※4 減損損失の内訳

場所	用途	種類
群馬県太田市	発電機事業用資産	建物、機械及び装置等

当社グループは、資産グループを事業用資産、遊休資産及び賃貸用資産に分類しております。事業用資産については、事業の種類別(電装品事業、発電機事業、冷蔵庫事業)を資産のグルーピングの基礎としつつ、一つの事業所で複数の事業を営んでいる事業所の資産のうち特定の事業に関連付けられない資産については関連する事業の共用資産として、また、本社建物・土地等については全社共用資産として扱っております。
当連結会計年度において、収益性が低下した建物、機械及び装置等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(100百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物13百万円、機械及び装置46百万円、その他40百万円であります。

2016/06/28 11:56

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除きます。)については、定額法を採用しております。主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～47年
機械装置 7～10年
なお、海外連結子会社は定額法を採用しております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込み利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。2016/06/28 11:56