有価証券報告書-第120期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
但し、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。