#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: (ア)有形固定資産……主として、研究開発設備(機械装置)であります。
(イ)無形固定資産……ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法
2014/06/30 10:09
#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
耐用年数は法人税法に規定する耐用年数を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
機械装置 4～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。2014/06/30 10:09
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。なお、一部在外子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
機械装置 4～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。2014/06/30 10:09