#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: (ア)有形固定資産……主として、研究開発設備(機械装置)であります。
(イ)無形固定資産……ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法
2017/06/30 9:11
#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
耐用年数は法人税法に規定する耐用年数を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
機械装置 4～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/30 9:11
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。なお、一部在外子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
機械装置 4～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/30 9:11