訂正有価証券報告書-第96期(2018/04/01-2019/03/31)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、一部在外子会社は定額法を採用しております。主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
機械装置 4～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産について、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。