日東電工(6988)の外部顧客からの売上収益 - ライフサイエンスの推移 - 全期間
連結
- 2018年3月31日
- 309億3100万
- 2018年6月30日 -67.66%
- 100億400万
- 2018年9月30日 +43.18%
- 143億2400万
- 2018年12月31日 +37.86%
- 197億4700万
- 2019年3月31日 +27.71%
- 252億1900万
- 2019年6月30日 -81%
- 47億9200万
- 2019年9月30日 +118.28%
- 104億6000万
- 2019年12月31日 +58.52%
- 165億8100万
- 2020年3月31日 +36.53%
- 226億3800万
- 2020年6月30日 -73.06%
- 60億9800万
- 2020年9月30日 +94.67%
- 118億7100万
- 2020年12月31日 +54.7%
- 183億6400万
- 2021年3月31日 +41.04%
- 259億100万
- 2021年6月30日 -57.85%
- 109億1700万
- 2021年9月30日 +114.38%
- 234億400万
- 2021年12月31日 +55.98%
- 365億600万
- 2022年3月31日 +30.66%
- 476億9900万
有報情報
- #1 事業の内容
- なお、次の4部門は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表注記 5.セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一であります。2026/06/17 16:01
事業系統図事業区分 主要製品又は事業 オプトロニクス 情報機能材料(光学フィルム等)、回路材料(CIS(Circuit Integrated Suspension)、高精度基板等) ヒューマンライフ ライフサイエンス(核酸受託製造、核酸合成材料、核酸創薬、医療関連材料等)、メンブレン(高分子分離膜)、パーソナルケア材料(衛生材料等機能性フィルム) その他 新規事業、その他製品
以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりであります。 - #2 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (各セグメントの主要製品)2026/06/17 16:01
(2)報告セグメントごとの売上収益、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報事業区分 主要製品又は事業 オプトロニクス 情報機能材料(光学フィルム等)、回路材料(CIS(Circuit Integrated Suspension)、高精度基板等) ヒューマンライフ ライフサイエンス(核酸受託製造、核酸合成材料、核酸創薬、医療関連材料等)、メンブレン(高分子分離膜)、パーソナルケア材料(衛生材料等機能性フィルム) その他 新規事業、その他製品
当社グループの報告セグメントに関するセグメントの情報は以下のとおりであります。 - #3 注記事項-売上収益、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1)売上収益の分解2026/06/17 16:01
売上収益は製品群別及び子会社の所在地別に分解しております。これらの分解した売上収益と各報告セグメントの売上収益(外部顧客からの売上収益)との関係は以下のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ・ヒューマンライフ2026/06/17 16:01
ライフサイエンスは、核酸医薬の受託製造事業において、商用化ステージへ移行した大型案件の需要が増加する見通しです。また、核酸材料(NittoPhaseTM)の需要増加を見据え、生産能力を増強した国内及び米国の新工場が本格稼働する予定です。
核酸創薬においては、核酸DDS(Drug Delivery System)設計技術の開発及びライセンス契約の締結に注力していきます。なお、難治性癌治療薬のライセンスアウトに向けた活動については、事業環境などを勘案しながら方向性を判断してまいります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ③ ヒューマンライフ2026/06/17 16:01
ライフサイエンスは、前連結会計年度に対して売上収益が伸長しました。核酸受託製造とその製造に使用される核酸材料(NittoPhaseTM)の需要が増加しました。また、第2四半期連結会計期間より将来商用化が見込まれる大型案件の生産を開始しました。核酸医薬の創薬においては、難治性癌治療薬の臨床第1相試験が前第1四半期連結会計期間に完了し、ライセンスアウトに向けた活動を継続しております。
メンブレン(高分子分離膜)は、売上収益が前連結会計年度に及びませんでした。排水規制強化に伴い、中国において排水・廃液のゼロ化に貢献するZLD(Zero Liquid Discharge)の需要が堅調に推移した一方で、各種産業用途向けの高分子分離膜の需要が減少しました。