このような経済環境のもと、日東電工グループは、当事業年度を「翔(か)ける年」と位置づけ、変化する環境に素早く対応するための構造改革と、新たな事業を創出し事業構造を強化させる成長戦略の両輪で挑みました。主力のエレクトロニクス業界ではスマートフォン市場の拡大に対し、情報機能材料の光学フィルム新製品による新たな価値提供で貢献しました。自動車材料では「三新活動(新用途開拓、新製品開発、新需要創造の三つの「新」を掲げたマーケティング活動)」と呼ばれる固有の活動が日本のみならず、グローバルに成果を上げました。また、今後も持続的な成長を図るため日本、アメリカ、シンガポール、スイスに次ぐR&D施設を2014年12月に中国青島市に設立しました。世界5極にまたがるR&D体制を確立し、各エリアの特徴を活かしながら新規テーマ創出を加速してまいります。なお、分子標的DDS(ドラッグ・デリバリー・システム)技術を用いた肝硬変治療薬では2014年12月から米国にて患者様に治験を開始し、事業化に向けて着実に進展しています。
以上の結果、売上収益は前年度と比較し10.1%増(以下の比較はこれに同じ)の825,243百万円に、営業利益は47.2%増の106,734百万円となりました。税引前当期利益は50.0%増の105,947百万円、当期利益は49.5%増の78,028百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は50.1%増の77,876百万円となりました。
セグメントの業績概況
2015/06/19 15:30
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