減損損失
連結
- 2008年3月31日
- 1075万
- 2009年3月31日 -62.63%
- 401万
- 2010年3月31日 -1.54%
- 395万
- 2011年3月31日 +255.23%
- 1405万
- 2012年3月31日 -41.33%
- 824万
- 2014年3月31日 -58.67%
- 340万
- 2015年3月31日 -79.49%
- 69万
- 2016年3月31日 +898.14%
- 697万
- 2017年3月31日 +632.52%
- 5110万
- 2018年3月31日 -63.98%
- 1840万
- 2019年3月31日 -73.34%
- 490万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 1億2215万
- 2021年3月31日 -90.9%
- 1111万
- 2022年3月31日 -28.53%
- 794万
- 2023年3月31日 -5.54%
- 750万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 特定顧客に対する売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占めるものがないため、記載を省略しております。2023/06/29 16:15
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 令和3年4月1日 至 令和4年3月31日) - #2 有形固定資産等明細表（連結）
- 当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。2023/06/29 16:15
- #3 減損損失に関する注記（連結）
- 減損損失
前連結会計年度(自 令和3年4月1日 至 令和4年3月31日)
重要性が乏しいため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 令和4年4月1日 至 令和5年3月31日)
重要性が乏しいため、記載を省略しております。2023/06/29 16:15 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- 2.識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報2023/06/29 16:15
減損会計の適用にあたっては、事業用資産については概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位によって資産のグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。収益性が著しく低下した資産グループに関しては、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上することとしております。
今後の見通しにつきましては、欧米各国でワクチン接種の効果によりコロナ感染率が低下すると思料される一方、当社グループの主要顧客であります中国からの来訪は未だツアー渡航が撤廃されておらず、当業界においても、国内外の感染症拡大の動向や世界経済の変動の影響は依然として大きく、先行きについては当面予断を許さない状況が続くものと予想しております。当社グループでは、上記仮定に基づいて固定資産の減損に係る会計上の見積りを行っております。