建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10～60年
構築物 20年
機械及び装置 5～12年
車両運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 2～15年2015/09/11 16:51

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

		前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
商品及び製品		3,181,416	4,092,428
建物及び構築物		61,304	59,356
土地		281,295	289,883

(注)当連結会計年度末において、上記以外に、関係会社株式(取得価額5,505,100千円)に対して質権が設定されておりますが、連結子会社の株式のため連結貸借対照表では相殺消去されております。
担保付債務は、次のとおりであります。

2015/09/11 16:51

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2015/09/11 16:51