構築物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(平成25年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	減損損失累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	425	251	-	174
機械装置及び運搬具	366	244	-	122

(単位:百万円)

	当連結会計年度(平成26年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	減損損失累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	425	298	-	127
機械装置及び運搬具	214	144	-	70

(注) 取得価額相当額の算定は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占めるその割合が低い

2014/07/22 9:09

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりです。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	453百万円	47百万円
土地	460百万円	1百万円

担保付債務は次のとおりです。

2014/07/22 9:09

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)

事業グループ	場所		用途	種類	減損金額(百万円)
モータ		日本	未利用	機械装置	3
モータ		韓国、ブラジル	モータ生産設備	機械装置、工具器具備品、建物及び構築物等	206
共用資産		日本	未利用	土地	329

当社グループの減損会計適用にあたっての資産のグルーピングは、継続的に損益の把握を実施している管理会計上の単位である事業グループ別に行っています。そのほかに、物件を最小の単位として賃貸物件グループと遊休資産グループにグルーピングしています。また本社、福利厚生施設等については、独立したキャッシュ・フローを生み出さないことから共用資産としています。
当連結会計年度において、当社グループは当初の設備投資計画に変更が生じ、遊休資産となった土地、機械装置、工具器具備品につき、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に411百万円計上しました。その内訳は、機械装置78百万円、工具器具備品4百万円、土地329百万円です。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、不動産鑑定士による鑑定評価額を基礎として固定資産税評価額を合理的に調整した金額により評価しています。

2014/07/22 9:09