損益面につきましては、電池事業はアルカリ乾電池とニッケル水素電池の売上減、原材料価格高騰の影響があったものの、リチウム電池や蓄電システムの売上増とコストダウンにより、前連結会計年度と同水準の利益を確保しました。また、電子事業はDC-DCパワーモジュールやセラミックス部品、液晶ディスプレイ用信号処理モジュールの売上が落ち込みましたが、積層パワーインダクタ、スイッチング電源、コイルデバイスなどの売上増や前連結会計年度に実施した固定資産の減損処理による固定費減少の影響により、損失幅が縮小しました。技術VEやコストダウンのみならず、全社であらゆる費用の削減に取り組んだ結果、営業利益は前連結会計年度に比べ9億97百万円増と回復し、6億66百万円(前連結会計年度は3億30百万円の営業損失)となりました。
経常利益は営業外費用として為替差損4億34百万円などを計上したものの78百万円(前連結会計年度は6億97百万円の経常損失)と、黒字転換しました。親会社株主に帰属する当期純損失は電池事業のアルカリ乾電池と電子事業にかかわる固定資産の減損損失5億27百万円を計上しましたが、6億30百万円(前連結会計年度は31億66百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)と、損失幅が縮小しました。
セグメントの業績を示すと、次のとおりであります。
2018/06/27 15:15