- 6706
- 2026/09/11
- 時価
- 322億円
- PER 予
- 12.34倍
- 2010年以降
- 赤字-69.3倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.76倍
- 2010年以降
- 0.38-1.15倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.23%
- ROE 予
- 6.16%
- ROA 予
- 4.54%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
仕掛品
連結
- 2022年3月31日
- 18億3400万
- 2023年3月31日 +16.03%
- 21億2800万
個別
- 2022年3月31日
- 12億9700万
- 2023年3月31日 +23.28%
- 15億9900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 個別法又は総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。2024/07/09 16:51
仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。 - #2 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- ※1 その他の棚卸資産の内訳2024/07/09 16:51
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 製品 2,328百万円 2,082百万円 仕掛品 1,834百万円 2,128百万円 原材料及び貯蔵品 1,728百万円 1,510百万円 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。なお、投資事業有限責任組合及びそれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
2 デリバティブ等の評価基準及び評価方法
(1)デリバティブ
時価法を採用しております。
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)未成工事支出金
個別法による原価法を採用しております。
(2)製品
個別法又は総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。2024/07/09 16:51