電気興業（6706）の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2013年3月31日: 19億6300万
2014年3月31日 +34.34%: 26億3700万
2015年3月31日 +20.02%: 31億6500万
2016年3月31日 -32.92%: 21億2300万
2017年3月31日 -9.7%: 19億1700万
2018年3月31日 +25.56%: 24億700万
2019年3月31日 +11.22%: 26億7700万
2020年3月31日 -30.71%: 18億5500万
2021年3月31日 -2.75%: 18億400万
2022年3月31日 +1.66%: 18億3400万
2023年3月31日 +16.03%: 21億2800万
2024年3月31日 +7.61%: 22億9000万
2025年3月31日 +6.9%: 24億4800万

個別

2008年3月31日: 24億4500万
2009年3月31日 -34.6%: 15億9900万
2010年3月31日 -52.16%: 7億6500万
2011年3月31日 -1.05%: 7億5700万
2012年3月31日 +5.94%: 8億200万
2013年3月31日 -4.99%: 7億6200万
2014年3月31日 +128.48%: 17億4100万
2015年3月31日 +22.46%: 21億3200万
2016年3月31日 -45.26%: 11億6700万
2017年3月31日 +0.51%: 11億7300万
2018年3月31日 +31.97%: 15億4800万
2019年3月31日 +19.7%: 18億5300万
2020年3月31日 -40.26%: 11億700万
2021年3月31日 +9.76%: 12億1500万
2022年3月31日 +6.75%: 12億9700万
2023年3月31日 +23.28%: 15億9900万
2024年3月31日 +19.51%: 19億1100万
2025年3月31日 +7.95%: 20億6300万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

個別法又は総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。

2025/06/26 15:20

#2 棚卸資産の内訳の注記（連結）

※1 その他の棚卸資産の内訳

	前連結会計年度(2024年3月31日)	当連結会計年度(2025年3月31日)
製品	2,382百万円	2,575百万円
仕掛品	2,290百万円	2,448百万円
原材料及び貯蔵品	1,684百万円	1,690百万円

2025/06/26 15:20

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。なお、投資事業有限責任組合及びそれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
2 デリバティブ等の評価基準及び評価方法
(1)デリバティブ
時価法を採用しております。
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)未成工事支出金
個別法による原価法を採用しております。
(2)製品
個別法又は総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。2025/06/26 15:20