電気興業（6706）の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 8億7600万
- 2009年3月31日 +1.94%
- 8億9300万
- 2010年3月31日 ±0%
- 8億9300万
- 2011年3月31日 +0.11%
- 8億9400万
- 2012年3月31日 +1.68%
- 9億900万
- 2013年3月31日 +1.43%
- 9億2200万
- 2014年3月31日 +5.75%
- 9億7500万
- 2015年3月31日 +0.41%
- 9億7900万
- 2016年3月31日 +3.37%
- 10億1200万
- 2017年3月31日 +0.79%
- 10億2000万
- 2018年3月31日 +0.49%
- 10億2500万
- 2019年3月31日 +2.83%
- 10億5400万
- 2020年3月31日 +0.85%
- 10億6300万
- 2021年3月31日 -0.09%
- 10億6200万
- 2022年3月31日 +3.2%
- 10億9600万
- 2023年3月31日 +2.19%
- 11億2000万
- 2024年3月31日 -4.64%
- 10億6800万
- 2025年3月31日 -1.03%
- 10億5700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 15:20
当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しております。但し、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～45年 - #2 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2025/06/26 15:20
当社グループは、原則として、事業用資産については、継続的に損益を把握している事業部門を区分の基礎としてグルーピングを行っております。ただし、将来の使用が見込まれていない資産や処分、廃止の意思決定をした資産については、個別にグルーピングを実施しております。会社名及び事業部門 用途 場所 種類 減損損失 電気興業㈱建設統括部 川越事業所 各種アンテナ等の販売、電気通信施設等の建設工事 埼玉県ふじみ野市 建物等 25百万円 電気興業㈱未来研究所 旧事務所 共用資産 神奈川県横浜市 建物、構築物等 2百万円 DTHM,S.A. DE C.V. 高周波熱処理受託加工 メキシコグアナファト州 機械装置等 796百万円
(電気興業㈱ 機器統括部及び㈱電興製作所) - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 15:20
定率法を採用しております。但し、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 2～45年
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
