電気興業（6706）の構築物（純額）の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億6800万
- 2009年3月31日 -2.38%
- 1億6400万
- 2010年3月31日 -10.98%
- 1億4600万
- 2011年3月31日 -14.38%
- 1億2500万
- 2012年3月31日 -2.4%
- 1億2200万
- 2013年3月31日 -2.46%
- 1億1900万
- 2014年3月31日 +29.41%
- 1億5400万
- 2015年3月31日 -8.44%
- 1億4100万
- 2016年3月31日 +7.09%
- 1億5100万
- 2017年3月31日 -9.27%
- 1億3700万
- 2018年3月31日 -10.95%
- 1億2200万
- 2019年3月31日 +16.39%
- 1億4200万
- 2020年3月31日 -7.75%
- 1億3100万
- 2021年3月31日 -13.74%
- 1億1300万
- 2022年3月31日 +12.39%
- 1億2700万
- 2023年3月31日 +3.94%
- 1億3200万
- 2024年3月31日 -52.27%
- 6300万
- 2025年3月31日 +34.92%
- 8500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 15:20
当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しております。但し、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～45年 - #2 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2025/06/26 15:20
当社グループは、原則として、事業用資産については、継続的に損益を把握している事業部門を区分の基礎としてグルーピングを行っております。ただし、将来の使用が見込まれていない資産や処分、廃止の意思決定をした資産については、個別にグルーピングを実施しております。会社名及び事業部門 用途 場所 種類 減損損失 電気興業㈱建設統括部 川越事業所 各種アンテナ等の販売、電気通信施設等の建設工事 埼玉県ふじみ野市 建物等 25百万円 電気興業㈱未来研究所 旧事務所 共用資産 神奈川県横浜市 建物、構築物等 2百万円 DTHM,S.A. DE C.V. 高周波熱処理受託加工 メキシコグアナファト州 機械装置等 796百万円
(電気興業㈱ 機器統括部及び㈱電興製作所) - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 15:20
定率法を採用しております。但し、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 2～45年
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
