小計
連結
- 2008年3月31日
- 79億3500万
- 2009年3月31日 -19.04%
- 64億2400万
- 2010年3月31日 +20.55%
- 77億4400万
- 2011年3月31日 -34.31%
- 50億8700万
- 2012年3月31日 -89.8%
- 5億1900万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 82億9400万
- 2014年3月31日
- -3億8400万
- 2015年3月31日
- -3億6700万
- 2016年3月31日
- 43億3500万
- 2017年3月31日 -64.13%
- 15億5500万
- 2018年3月31日 +73.7%
- 27億100万
- 2019年3月31日 +38.87%
- 37億5100万
- 2020年3月31日 -39.64%
- 22億6400万
- 2021年3月31日 -27.78%
- 16億3500万
- 2022年3月31日 +185.08%
- 46億6100万
- 2023年3月31日
- -7億5300万
有報情報
- #1 有価証券関係、連結財務諸表（連結）
- 2023/06/30 15:27
当連結会計年度(2023年3月31日)区分 連結決算日における連結貸借対照表計上額 取得原価 差額 株式 2,684 1,233 1,451 小計 2,684 1,233 1,451 連結貸借対照表計上額が取得原価を超えないもの その他 204 210 △5 小計 1,166 1,382 △216 合計 3,850 2,616 1,234
- #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/30 15:27
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) その他 192百万円 186百万円 繰延税金資産小計 1,317百万円 1,568百万円 税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額 -百万円 -百万円 将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額 △234百万円 △341百万円 評価性引当額小計 △234百万円 △341百万円 繰延税金資産合計 1,083百万円 1,226百万円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/30 15:27
(注)1.評価性引当額が468百万円増加しております。この増加の主な内容は、連結子会社における減損損失及び繰越欠損金の増加に係る評価性引当額を認識したことによるものであります。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) その他 313百万円 339百万円 繰延税金資産小計 2,045百万円 2,537百万円 税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額(注)2 △315百万円 △471百万円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰越欠損金の繰越期限別の金額 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における売上実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。2023/06/30 15:27
(注)1 セグメント間の取引については相殺消去しております。セグメントの名称 売上高(百万円) 前年同期比(%) 設備・機材売上 9,540 △25.0 小計 22,578 △12.9 高周波関連事業 9,131 14.7
2 「その他」区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、設備貸付事業並びに売電事業を含んでおります。