- 6995
- 2026/08/28
- 時価
- 2784億円
- PER 予
- 13.29倍
- 2010年以降
- 赤字-58.96倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.76倍
- 2010年以降
- 0.42-1.43倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.85%
- ROE 予
- 5.73%
- ROA 予
- 3.61%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東海理化電機製作所(6995)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 56億200万
- 2009年3月31日 -20.33%
- 44億6300万
- 2010年3月31日 +29.55%
- 57億8200万
- 2011年3月31日 -0.29%
- 57億6500万
- 2012年3月31日 +0.62%
- 58億100万
- 2013年3月31日 +8.03%
- 62億6700万
- 2014年3月31日 +10.39%
- 69億1800万
- 2015年3月31日 +4.41%
- 72億2300万
- 2016年3月31日 +1.5%
- 73億3100万
- 2017年3月31日 +6.48%
- 78億600万
- 2018年3月31日 +7.25%
- 83億7200万
- 2019年3月31日 +4.59%
- 87億5600万
- 2020年3月31日 +1.39%
- 88億7800万
- 2021年3月31日 -9.7%
- 80億1700万
- 2022年3月31日 +12.52%
- 90億2100万
- 2023年3月31日 -2.33%
- 88億1100万
- 2024年3月31日 +24.07%
- 109億3200万
- 2025年3月31日 +4.03%
- 113億7300万
- 2026年3月31日 +5.39%
- 119億8600万
個別
- 2008年3月31日
- 49億9800万
- 2009年3月31日 -22.75%
- 38億6100万
- 2010年3月31日 +34.11%
- 51億7800万
- 2011年3月31日 -2.63%
- 50億4200万
- 2012年3月31日 -1.63%
- 49億6000万
- 2013年3月31日 +6.39%
- 52億7700万
- 2014年3月31日 +9.04%
- 57億5400万
- 2015年3月31日 +1.91%
- 58億6400万
- 2016年3月31日 +2.9%
- 60億3400万
- 2017年3月31日 +5.95%
- 63億9300万
- 2018年3月31日 +7.1%
- 68億4700万
- 2019年3月31日 +2.64%
- 70億2800万
- 2020年3月31日 +0.18%
- 70億4100万
- 2021年3月31日 -12.87%
- 61億3500万
- 2022年3月31日 +8.33%
- 66億4600万
- 2023年3月31日 -4.72%
- 63億3200万
- 2024年3月31日 +26.72%
- 80億2400万
- 2025年3月31日 +6.19%
- 85億2100万
- 2026年3月31日 +4.76%
- 89億2700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費の主な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/09 12:55
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料手当 19,115百万円 19,964百万円 賞与引当金繰入額 2,672 2,821 役員賞与引当金繰入額 183 160 退職給付費用 138 △28 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 債権の貸倒れによる損失に備えるため、主として一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2026/06/09 12:55
(b)賞与引当金
従業員賞与の支給に備えるため、賞与支給見込額を計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/09 12:55
科 目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 29 - 10 19 賞与引当金 8,521 8,927 8,521 8,927 役員賞与引当金 45 48 45 48 製品保証引当金 11,027 323 339 11,011 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/09 12:55
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払事業税 83 157 賞与引当金 2,544 2,722 製品保証引当金 3,411 3,409
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/09 12:55
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払費用 2,483百万円 2,547百万円 賞与引当金 3,026 3,226 製品保証引当金 3,643 3,670
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法によっております。(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
2 デリバティブ等の評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法によっております。
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品、製品、原材料、仕掛品は総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、貯蔵品は先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
4 固定資産の減価償却方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びに工具、器具及び備品に含まれる金型については定額法を採用しております。
耐用年数については、法人税法に定める耐用年数を適用しております。2026/06/09 12:55