#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (4) 持分法適用会社への投資額の調整額△0百万円は、棚卸資産に係る未実現損益の消去によるものであります。
(5) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額58百万円は、各報告セグメントに配分していない全社
資産141百万円及び固定資産に係る未実現損益の消去によるものであります。
2017/06/16 13:37
#2 セグメント表の脚注（連結）: 整額は以下の通りであります。
(1) セグメント利益の調整額636百万円は、セグメント間取引消去等であります。
(2) セグメント資産の調整額△8,980百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産43,636百万円
及びセグメント間取引消去等であります。
(3) 減価償却費の調整額119百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産219百万円及び固定資産に
係る未実現損益の消去によるものであります。
(4) 持分法適用会社への投資額の調整額△0百万円は、棚卸資産に係る未実現損益の消去によるものでありま
す。
(5) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,151百万円は、各報告セグメントに配分していない全
社資産1,116百万円及び固定資産に係る未実現損益の消去によるものであります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2017/06/16 13:37
#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産及び長期前払費用(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
耐用年数については、法人税法に定める耐用年数を適用しております。
但し、ソフトウェア(自社利用分)については、見込利用可能期間(5年)に基づいております。2017/06/16 13:37
#4 有形固定資産等明細表（連結）: 無形固定資産の金額が、資産の総額の100分の1以下であるため、「当期首残高」「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2017/06/16 13:37
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却方法
(a) 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びに工具、器具及び備品に含まれる金型については定額法を採用しております。
耐用年数については、法人税法に定める耐用年数を適用しております。
在外連結子会社
主として独自の見積耐用年数による定額法を採用しております。
(b) 無形固定資産及び長期前払費用(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
耐用年数については、法人税法に定める耐用年数を適用しております。
但し、ソフトウェア(自社利用分)については、見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(c) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/16 13:37