東海理化電機製作所（6995）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

連結

2008年3月31日: 18億9700万
2009年3月31日 +34.63%: 25億5400万
2010年3月31日 -16.88%: 21億2300万
2011年3月31日 -21.76%: 16億6100万
2012年3月31日 -23.84%: 12億6500万
2013年3月31日 -1.19%: 12億5000万
2014年3月31日 +7.28%: 13億4100万
2015年3月31日 +15.96%: 15億5500万
2016年3月31日 +32.41%: 20億5900万
2017年3月31日 +7.92%: 22億2200万
2018年3月31日 +0.86%: 22億4100万
2019年3月31日 -11.74%: 19億7800万
2020年3月31日 +10.62%: 21億8800万
2021年3月31日 +4.94%: 22億9600万
2022年3月31日 +5.62%: 24億2500万
2023年3月31日 +5.24%: 25億5200万
2024年3月31日 -21.67%: 19億9900万
2025年3月31日 +16.06%: 23億2000万
2026年3月31日 +47.97%: 34億3300万

個別

2008年3月31日: 17億1900万
2009年3月31日 +36.77%: 23億5100万
2010年3月31日 -16.93%: 19億5300万
2011年3月31日 -22.38%: 15億1600万
2012年3月31日 -25%: 11億3700万
2013年3月31日 -6.07%: 10億6800万
2014年3月31日 -1.4%: 10億5300万
2015年3月31日 +12.35%: 11億8300万
2016年3月31日 +41.25%: 16億7100万
2017年3月31日 +10.23%: 18億4200万
2018年3月31日 +2.06%: 18億8000万
2019年3月31日 -11.76%: 16億5900万
2020年3月31日 -6.51%: 15億5100万
2021年3月31日 -7.41%: 14億3600万
2022年3月31日 +11.21%: 15億9700万
2023年3月31日 +7.58%: 17億1800万
2024年3月31日 -28.11%: 12億3500万
2025年3月31日 +27.13%: 15億7000万
2026年3月31日 +68.54%: 26億4600万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却方法
(a)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びに工具、器具及び備品に含まれる金型については定額法を採用しております。
耐用年数については、法人税法に定める耐用年数を適用しております。
在外連結子会社
主として独自の見積耐用年数による定額法を採用しております。
(b)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
耐用年数については、法人税法に定める耐用年数を適用しております。
但し、ソフトウエア(自社利用分)については、見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(c)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/09 12:55

#2 略歴、役員の状況（取締役（及び監査役））（議案）（連結）

1983年4月	松下電器産業㈱(現パナソニックホールディングス)入社
2008年4月	同社役員デジタルネットワーク・ソフトウエア技術担当
2011年6月	同社常務取締役技術担当

2026/06/09 12:55

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

耐用年数については、法人税法に定める耐用年数を適用しております。
但し、ソフトウエア(自社利用分)については、見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(c)リース資産

2026/06/09 12:55

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

耐用年数については、法人税法に定める耐用年数を適用しております。
但し、ソフトウエア(自社利用分)については、見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産

2026/06/09 12:55