建物(純額)
個別
- 2016年3月31日
- 10億5021万
- 2017年3月31日 -4.17%
- 10億646万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、工場建物等の設備投資額であります。2017/06/26 12:56
【関連情報】 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置 4~9年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2017/06/26 12:56 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、工場建物等の設備投資額であります。2017/06/26 12:56
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2017/06/26 12:56
当社グループは、原則として、事業用資産については事業セグメントを基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 兵庫県西宮市 事業用資産 機械装置及び運搬具、その他 21,929 秋田県雄勝郡 遊休資産 建物 75,840
事業用資産につきましては、生産体制の変更により将来の使用見込みがなくなったため、当該資産の帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失(21,929千円)として特別損失に計上しております。その内訳は、機械装置及び運搬具20,561千円、その他1,368千円であります。 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/26 12:56
(注) 前事業年度及び当事業年度における繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。前事業年度(平成28年3月31日) 当事業年度(平成29年3月31日) 製品不具合対策費用 - 48,932 建物償却差額 32,887 36,581 その他 53,456 78,386
- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 3~13年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年間)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/26 12:56