堀場製作所（6856）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2011年3月31日: 34億500万
2011年6月30日 +51.95%: 51億7400万
2011年9月30日 -16.72%: 43億900万
2011年12月31日 +63.61%: 70億5000万
2012年3月31日 -38.14%: 43億6100万
2012年6月30日 -29.67%: 30億6700万
2012年9月30日 +31.92%: 40億4600万
2012年12月31日 +170.88%: 109億6000万
2013年3月31日 -66.74%: 36億4500万
2013年6月30日 +81.34%: 66億1000万
2013年9月30日 +37.44%: 90億8500万
2013年12月31日 +88.78%: 171億5100万
2014年3月31日: -8億8000万
2014年6月30日: 2億7300万
2014年9月30日 +956.41%: 28億8400万
2014年12月31日 +333.81%: 125億1100万
2015年3月31日 -93.65%: 7億9400万
2015年6月30日 +470.03%: 45億2600万
2015年9月30日 -9.39%: 41億100万
2015年12月31日 +136.58%: 97億200万
2016年3月31日 -96.22%: 3億6700万
2016年6月30日: -42億4300万
2016年9月30日: -14億6700万
2016年12月31日: 88億2600万
2017年3月31日 -68.18%: 28億800万
2017年6月30日 +174.79%: 77億1600万
2017年9月30日 +85.03%: 142億7700万
2017年12月31日 +51.22%: 215億8900万
2018年3月31日 -85.85%: 30億5500万
2018年6月30日 +110.31%: 64億2500万
2018年9月30日 +74.26%: 111億9600万
2018年12月31日 +46.16%: 163億6400万
2019年3月31日 -81.4%: 30億4300万
2019年6月30日 +27.41%: 38億7700万
2019年9月30日 +37.19%: 53億1900万
2019年12月31日 +197.56%: 158億2700万
2020年3月31日: -17億7300万
2020年6月30日: 7億500万
2020年9月30日 +517.02%: 43億5000万
2020年12月31日 +166.21%: 115億8000万
2021年3月31日 -18.2%: 94億7200万
2021年6月30日 +61.47%: 152億9400万
2021年9月30日 +32.59%: 202億7800万
2021年12月31日 +49.64%: 303億4300万
2022年3月31日 -63.49%: 110億7700万
2022年6月30日 +118.52%: 242億500万
2022年9月30日 +46.8%: 355億3400万
2022年12月31日 +21.44%: 431億5300万
2023年3月31日 -63.24%: 158億6500万
2023年6月30日 +110.48%: 333億9200万
2023年9月30日 +33.59%: 446億800万
2023年12月31日 +20.36%: 536億9000万
2024年3月31日 -65.81%: 183億5700万
2024年6月30日 +83.88%: 337億5400万
2024年9月30日 -34.67%: 220億5100万
2024年12月31日 +117.84%: 480億3500万
2025年3月31日: -9億2700万
2025年6月30日: 69億
2025年9月30日 +192.83%: 202億500万
2025年12月31日 +122.7%: 449億9600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/23 13:31
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/23 13:31