6999 KOA

6999
2026/05/12
時価
749億円
PER 予
15.53倍
2010年以降
6.45-234.52倍
(2010-2026年)
PBR
0.84倍
2010年以降
0.3-1.81倍
(2010-2026年)
配当 予
1.95%
ROE 予
5.4%
ROA 予
3.15%
資料
Link
CSV,JSON

KOA(6999)の短期借入金の返済による支出の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
-1億8200万
2009年3月31日 -86.26%
-3億3900万
2009年12月31日 -44.54%
-4億9000万
2010年3月31日 -25.71%
-6億1600万
2010年6月30日
-5000万
2010年9月30日 -124%
-1億1200万
2010年12月31日 -132.14%
-2億6000万
2011年3月31日 -67.31%
-4億3500万
2011年6月30日 -14.25%
-4億9700万
2011年9月30日 ±0%
-4億9700万
2011年12月31日 -24.35%
-6億1800万
2012年3月31日 -25.08%
-7億7300万
2012年6月30日
-2億1900万
2012年9月30日 -24.2%
-2億7200万
2012年12月31日 -81.62%
-4億9400万
2013年3月31日 -33.81%
-6億6100万
2013年6月30日
-2億800万
2013年9月30日 -102.88%
-4億2200万
2013年12月31日 -23.7%
-5億2200万
2014年3月31日 -10.15%
-5億7500万
2014年6月30日
-5200万
2014年9月30日 -92.31%
-1億
2014年12月31日 -52%
-1億5200万
2015年3月31日 -35.53%
-2億600万
2015年6月30日
-1億200万
2015年9月30日 -47.06%
-1億5000万
2015年12月31日 -44.67%
-2億1700万
2016年3月31日 -22.12%
-2億6500万
2016年6月30日
-1億200万
2016年9月30日 -47.06%
-1億5000万
2016年12月31日 -34.67%
-2億200万
2017年3月31日 -23.76%
-2億5000万
2017年6月30日
-1億200万
2017年9月30日 -47.06%
-1億5000万
2017年12月31日 -42.67%
-2億1400万
2018年3月31日 -22.43%
-2億6200万
2018年9月30日
-1億5400万
2019年3月31日 -64.94%
-2億5400万
2019年9月30日
-1億5000万
2020年3月31日 -733.33%
-12億5000万
2020年9月30日
-11億5800万
2021年3月31日 -8.72%
-12億5900万
2021年9月30日
-3億8300万
2022年3月31日 -28.72%
-4億9300万
2022年9月30日
-1億5600万
2023年3月31日 -708.33%
-12億6100万
2023年9月30日
-1億5600万
2024年3月31日 -210.9%
-4億8500万
2024年9月30日
-2億1000万
2025年3月31日 -386.67%
-10億2200万
2025年9月30日
-2億5300万
2026年3月31日 -5.53%
-2億6700万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当社グループの資本の財源及び資金の流動性について、当社グループの運転資金需要のうち主なものは、製品製造のための原材料の購入のほか、製造費、販売費及び一般管理費等の営業費用によるものです。当社グループの研究開発費は営業費用の一部として計上されていますが、研究開発に携わる従業員の人件費が主要な部分を占めています。研究開発費については、前連結会計年度の3,195百万円と比較し380百万円(11.9%)増加し、3,576百万円となりました。また、当社グループの投資資金需要のうち主なものは、注力する製品の生産能力拡大、新製品の開発、国内外の製造拠点での品質や生産性向上等のための設備投資です。当連結会計年度の設備投資額は、前連結会計年度の17,835百万円と比較し、7,675百万円(43.0%)増加し、25,510百万円となりました。
当社グループは、事業運営上必要な流動性と資金の源泉を安定的に確保することを基本方針としております。このため、当社グループの運転資金及び設備投資資金は、主として自己資金により充当し、必要に応じて金融機関からの借入れによる資金調達を実施することとしています。設備投資に充当する資金調達の一環として、複数の金融機関との間でシンジケートローン契約を締結し借入れを実施しておりますが、これらの借入金について、営業活動から得られるキャッシュ・フローによって十分に完済できるとともに、引き続き今後の成長に必要となる資金を適切に調達することが可能であると考えています。また主要な取引金融機関とは良好な取引関係を維持しており、安定的な資金調達が適時実施可能と認識しています。なお、当社は資金調達の機動性を高めるため、複数の金融機関との間に1,900百万円の借入枠(コミットメントライン)を設定しております。
③ 重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定
2025/06/20 10:00

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