KOA（6999）の電子記録債権の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 3億4100万
- 2015年3月31日 -4.69%
- 3億2500万
- 2015年6月30日 +18.46%
- 3億8500万
- 2015年9月30日 +3.64%
- 3億9900万
- 2015年12月31日 +49.37%
- 5億9600万
- 2016年3月31日 +13.26%
- 6億7500万
- 2016年6月30日 +33.19%
- 8億9900万
- 2016年9月30日 +11.79%
- 10億500万
- 2016年12月31日 +20.7%
- 12億1300万
- 2017年3月31日 -16.57%
- 10億1200万
- 2017年6月30日 +6.13%
- 10億7400万
- 2017年9月30日 +16.48%
- 12億5100万
- 2017年12月31日 +4.56%
- 13億800万
- 2018年3月31日 -4.89%
- 12億4400万
- 2018年6月30日 -1.45%
- 12億2600万
- 2018年9月30日 +2.28%
- 12億5400万
- 2018年12月31日 +8.45%
- 13億6000万
- 2019年3月31日 +3.75%
- 14億1100万
- 2019年6月30日 +3.76%
- 14億6400万
- 2019年9月30日 -3.48%
- 14億1300万
- 2019年12月31日 +12.24%
- 15億8600万
- 2020年3月31日 -4.85%
- 15億900万
- 2020年6月30日 +2.45%
- 15億4600万
- 2020年9月30日 -10.8%
- 13億7900万
- 2020年12月31日 +21.83%
- 16億8000万
- 2021年3月31日 +3.99%
- 17億4700万
- 2021年6月30日 +17.8%
- 20億5800万
- 2021年9月30日 +4.47%
- 21億5000万
- 2021年12月31日 +19.16%
- 25億6200万
- 2022年3月31日 -10.69%
- 22億8800万
- 2022年6月30日 +1.18%
- 23億1500万
- 2022年9月30日 ±0%
- 23億1500万
- 2022年12月31日 +23.37%
- 28億5600万
- 2023年3月31日 -9.94%
- 25億7200万
- 2023年6月30日 -5.29%
- 24億3600万
- 2023年9月30日 +8.42%
- 26億4100万
- 2023年12月31日 -3.18%
- 25億5700万
- 2024年3月31日 -10.32%
- 22億9300万
- 2024年6月30日 -1.48%
- 22億5900万
- 2024年9月30日 -7.04%
- 21億
- 2024年12月31日 +13.43%
- 23億8200万
- 2025年3月31日 -9.36%
- 21億5900万
- 2025年6月30日 +0.79%
- 21億7600万
- 2025年9月30日 -1.06%
- 21億5300万
個別
- 2015年3月31日
- 3億2200万
- 2016年3月31日 +106.83%
- 6億6600万
- 2017年3月31日 +51.65%
- 10億1000万
- 2018年3月31日 +22.67%
- 12億3900万
- 2019年3月31日 +13.16%
- 14億200万
- 2020年3月31日 +5.28%
- 14億7600万
- 2021年3月31日 +14.77%
- 16億9400万
- 2022年3月31日 +30.87%
- 22億1700万
- 2023年3月31日 +13.62%
- 25億1900万
- 2024年3月31日 -9.69%
- 22億7500万
- 2025年3月31日 -5.14%
- 21億5800万
- 2026年3月31日 +7.55%
- 23億2100万
有報情報
- #1 受取手形割引高及び（又は）受取手形裏書譲渡高（連結）
- 電子記録債権割引高
2026/06/19 10:00前連結会計年度
(2025年3月31日)当連結会計年度
(2026年3月31日)電子記録債権割引高 56百万円 26百万円 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
- (連結貸借対照表)2026/06/19 10:00
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「電子記録債権」、「前払費用」、「未収還付法人税等」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「電子記録債権」2,159百万円、「前払費用」287百万円、「未収還付法人税等」25百万円、「その他」1,208百万円は、「その他」3,681百万円として組み替えております。 - #3 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- (2) 金融商品の内容及びそのリスク2026/06/19 10:00
営業債権である受取手形及び売掛金、電子記録債権は、顧客の信用リスクに晒されております。また、外貨建ての営業債権は、為替の変動リスクに晒されておりますが、同じ外貨建ての買掛金の残高の範囲内にあるものを除き、原則として先物為替予約を利用してヘッジしております。
有価証券及び投資有価証券は、主に満期保有目的の債券及び業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
