有価証券報告書-第98期(2025/04/01-2026/03/31)

(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「電子記録債権」、「前払費用」、「未収還付法人税等」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「電子記録債権」2,159百万円、「前払費用」287百万円、「未収還付法人税等」25百万円、「その他」1,208百万円は、「その他」3,681百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「工具、器具及び備品(純額)」、「その他(純額)」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」に表示していた「工具、器具及び備品(純額)」1,244百万円、「その他(純額)」481百万円は、「その他」1,726百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「繰延税金資産」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「投資その他の資産」に表示していた「繰延税金資産」560百万円、「その他」3,521百万円は、「その他」4,081百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「電子記録債務」、「設備購入支払手形」、「未払金」、「未払法人税等」、「未払費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」に表示していた「電子記録債務」823百万円、「設備購入支払手形」210百万円、「未払金」2,940百万円、「未払法人税等」302百万円、「未払費用」1,684百万円、「その他」886百万円は、「その他」6,848百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「固定負債」の「資産除去債務」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」に表示していた「資産除去債務」45百万円、「その他」3,907百万円は、「その他」3,952百万円として組み替えております。

(連結損益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の「荷造運搬費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「販売費及び一般管理費」に表示していた「荷造運搬費」607百万円、「その他」5,322百万円は、「その他」5,930百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取配当金」、「経営指導料」、「雇用調整助成金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「受取配当金」84百万円、「経営指導料」104百万円、「雇用調整助成金」7百万円、「その他」160百万円は、「その他」357百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「為替予約評価損」、「仕損費用」、「売上割引」、「シンジケートローン手数料」、「税額控除外源泉所得税」、「一時帰休費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「為替予約評価損」47百万円、「仕損費用」7百万円、「売上割引」26百万円、「シンジケートローン手数料」2百万円、「税額控除外源泉所得税」12百万円、「一時帰休費用」50百万円、「その他」134百万円は、「その他」282百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「貸倒引当金の増減額(△は減少)」、「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」、「シンジケートローン手数料」、「有形固定資産売却損益(△は益)」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「貸倒引当金の増減額(△は減少)」△6百万円、「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」29百万円、「シンジケートローン手数料」2百万円、「有形固定資産売却損益(△は益)」△12百万円、「その他」924百万円は、「その他」936百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「有形固定資産の売却による収入」、「投資有価証券の取得による支出」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「有形固定資産の売却による収入」12百万円、「投資有価証券の取得による支出」△1百万円、「その他」△35百万円は、「その他」△24百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「自己株式の取得による支出」、「シンジケートローン手数料の支払額」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「自己株式の取得による支出」△0百万円、「シンジケートローン手数料の支払額」△2百万円、「その他」△136百万円は、「その他」△139百万円として組み替えております。