建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
(2)無形固定資産
定額法
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/18 11:54

#2 固定資産売却益の注記

※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	0百万円	2百万円
機械及び装置	6	0

2014/06/18 11:54

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)

場所	用途	種類
長野県下伊那郡阿智村他	工場他	建物及び構築物他
長野県下伊那郡阿南町他	抵抗器生産設備	機械装置及び運搬具

当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

場所	用途	種類
石川県鹿島郡中能登町	抵抗器生産設備	機械装置及び運搬具
長野県上田市他	工場他	建物及び構築物他
中国上海市	抵抗器生産設備他	機械装置及び運搬具他

当社グループは、原則として、事業用資産については各社別にグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。

2014/06/18 11:54

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/18 11:54