建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
(2)無形固定資産
定額法
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/23 12:06

#2 固定資産売却益の注記

※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	2百万円	-百万円
機械及び装置	0	1

2015/06/23 12:06

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
石川県鹿島郡中能登町	抵抗器生産設備	機械装置及び運搬具	0
長野県上田市他	工場他	建物及び構築物他	1
中国上海市	抵抗器生産設備他	機械装置及び運搬具他	0

当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
石川県鹿島郡中能登町	抵抗器生産設備	機械装置及び運搬具	0
長野県上田市他	工場他	建物及び構築物他	0
長野県下伊那郡阿南町他	抵抗器生産設備	機械装置及び運搬具	0

当社グループは、原則として、事業用資産については各社別にグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。

2015/06/23 12:06

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/23 12:06

#5 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）

連結財務諸表提出会社の連結子会社と関連当事者との取引
連結財務諸表提出会社の役員及び主要株主(個人の場合に限る)等
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

(注)1 取引金額には消費税等は含まれておりませんが、債権債務期末残高には消費税等が含まれております。
2 当社代表取締役会長向山孝一および近親者が議決権の過半数を所有しております。
3 取引条件及び取引条件の決定方針等
(1) 製品・原材料の販売・購入等については一般の取引条件と同様に決定しております。2015/06/23 12:06