- 6999
- 2026/09/07
- 時価
- 854億円
- PER 予
- 10.93倍
- 2010年以降
- 6.45-234.52倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.93倍
- 2010年以降
- 0.3-1.81倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.76%
- ROE 予
- 8.51%
- ROA 予
- 5.12%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
流動負債
連結
- 2018年3月31日
- 123億3900万
- 2019年3月31日 +10.07%
- 135億8200万
個別
- 2018年3月31日
- 96億6800万
- 2019年3月31日 +9.12%
- 105億5000万
有報情報
- #1 現金及び現金同等物を対価とする事業の譲受け若しくは譲渡又は合併等を行った場合には、当該事業の譲受け若しくは譲渡又は合併等により増加又は減少した資産及び負債の主な内訳(連結)
- e>2019/06/20 11:04
※3 当連結会計年度に合併した日本電子応用㈱より引き継いだ資産及び負債の主な内訳は次のとおりであります。 流動資産 76百万円 資産合計 164 流動負債 43 固定負債 49 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月16日。以下「税効果会計基準一部改正」という。)を当連結会計年度の期首から適用し、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示する方法に変更するとともに、税効果会計関係注記を変更しております。2019/06/20 11:04
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に含めていた「繰延税金資産」が847百万円減少し、「投資その他の資産」の「繰延税金資産」が93百万円増加しております。また、「流動負債」の「その他」に含めていた「繰延税金負債」が16百万円減少し、「固定負債」の「繰延税金負債」が737百万円減少しております。
なお、同一納税主体の繰延税金資産と繰延税金負債を相殺して表示しており、変更前と比べて総資産が753百万円減少しております。