- #1 固定資産の減価償却の方法
社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
2020/06/25 10:27- #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
2020/06/25 10:27- #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(2)無形固定資産
①自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
2020/06/25 10:27- #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/25 10:27