建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しています。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 7年～50年
機械及び装置 4年～9年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2015/06/26 13:25

#2 固定資産処分損の注記

※5 固定資産処分損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	7百万円
機械装置及び運搬具	19	16

2015/06/26 13:25

#3 固定資産除却損の注記

※4 固定資産処分損の内容は次のとおりです。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	0百万円	1百万円
機械及び装置	0	0

2015/06/26 13:25

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3 有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりです。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	1,782百万円	1,781百万円
機械装置及び運搬具	4,155	4,155

2015/06/26 13:25

#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

用途	場所	種類	減損損失
事業用資産	京都府	建物及び構築物	468百万円
		機械装置及び運搬具	225
		その他有形固定資産	56
		その他無形固定資産	106
	中国蘇州市	建物及び構築物	530
遊休資産	長野県	機械装置及び運搬具	58
	京都府	機械装置及び運搬具	3
		その他有形固定資産	0
		その他無形固定資産	33

当社グループは、原則として、事業用資産については事業部門を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っています。
当連結会計年度において、事業用資産について、機能モジュールおよび導電性高分子アルミ固体電解コンデンサを製造する資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを7%で割り引いて計算しています。

2015/06/26 13:25

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法を採用しています。ただし、当社および国内連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)について、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 4年～11年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2015/06/26 13:25