建物及び構築物(純額)
連結
- 2017年3月31日
- 131億5500万
- 2018年3月31日 -2.36%
- 128億4500万
有報情報
- #1 固定資産処分損の注記
- ※5 固定資産処分損の内容は次のとおりです。2018/06/28 12:40
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 58百万円 8百万円 機械装置及び運搬具 11 10 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりです。2018/06/28 12:40
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 224百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 0 4 - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3 有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりです。2018/06/28 12:40
前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 建物及び構築物 1,795百万円 1,812百万円 機械装置及び運搬具 4,142 4,141 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)2018/06/28 12:40
当社グループは、原則として、事業用資産については事業部門を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っています。用途 場所 種類 減損損失 事業用資産 埼玉県秩父市ほか 建物及び構築物など 217百万円
当連結会計年度において、連結子会社である株式会社ユタカ電機製作所については、事業の収益性が悪化したため、当該子会社が所有している事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、鑑定評価額等に基づき算定しています。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりです。2018/06/28 12:40
建物及び構築物 7年~50年
機械装置及び運搬具 4年~11年