社債発行費
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 9100万
- 2009年3月31日 +64.84%
- 1億5000万
- 2010年3月31日 +28%
- 1億9200万
- 2011年3月31日 -23.44%
- 1億4700万
- 2012年3月31日 -35.37%
- 9500万
- 2013年3月31日 -33.68%
- 6300万
- 2014年3月31日 -53.97%
- 2900万
- 2015年3月31日 -20.69%
- 2300万
- 2016年3月31日 +91.3%
- 4400万
- 2017年3月31日 +56.82%
- 6900万
- 2018年3月31日 -27.54%
- 5000万
- 2019年3月31日 -30%
- 3500万
- 2020年3月31日 -48.57%
- 1800万
- 2021年3月31日 -66.67%
- 600万
- 2022年3月31日 -66.67%
- 200万
- 2023年3月31日 -50%
- 100万
個別
- 2008年3月31日
- 9100万
- 2009年3月31日 +64.84%
- 1億5000万
- 2010年3月31日 +28%
- 1億9200万
- 2011年3月31日 -23.44%
- 1億4700万
- 2012年3月31日 -35.37%
- 9500万
- 2013年3月31日 -33.68%
- 6300万
- 2014年3月31日 -53.97%
- 2900万
- 2015年3月31日 -20.69%
- 2300万
- 2016年3月31日 +91.3%
- 4400万
- 2017年3月31日 +56.82%
- 6900万
- 2018年3月31日 -27.54%
- 5000万
- 2019年3月31日 -30%
- 3500万
- 2020年3月31日 -48.57%
- 1800万
- 2021年3月31日 -66.67%
- 600万
- 2022年3月31日 -66.67%
- 200万
- 2023年3月31日 -50%
- 100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 3年間にわたり定額法により償却しております。2024/06/26 16:01
社債発行費
社債の償還までの期間にわたり定額法により償却しております。 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 デリバティブの評価基準および評価方法
デリバティブ
時価法
3 棚卸資産の評価基準および評価方法
商品及び製品
規格品は移動平均法による原価法、その他は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
原材料及び貯蔵品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
4 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2024/06/26 16:01建物 7～50年 工具、器具及び備品 2～20年