リース資産
- 【期間】
- 通期
連結
- 2017年3月31日
- 1321万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 2億4357万
- 2019年3月31日 -13.79%
- 2億997万
- 2020年3月31日 -12.93%
- 1億8282万
- 2021年3月31日 -27.57%
- 1億3241万
- 2022年3月31日 +2.65%
- 1億3592万
- 2023年3月31日 -15.59%
- 1億1474万
個別
- 2011年3月31日
- 1043万
- 2012年3月31日 -21.86%
- 815万
- 2013年3月31日 +988.27%
- 8870万
- 2014年3月31日 +3.11%
- 9146万
- 2015年3月31日 -30.99%
- 6311万
- 2016年3月31日 -43.38%
- 3573万
- 2017年3月31日 -63.03%
- 1321万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 2億4357万
- 2019年3月31日 -13.79%
- 2億997万
- 2020年3月31日 -12.93%
- 1億8282万
- 2021年3月31日 -27.57%
- 1億3241万
- 2022年3月31日 +2.65%
- 1億3592万
- 2023年3月31日 -15.59%
- 1億1474万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 所有権移転ファイナンス・リース取引2023/06/29 13:38
① リース資産の内容
無形固定資産 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
売上債権等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員の賞与の支給に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。2023/06/29 13:38 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)当期増加額・減少額のうち主なものは次のとおりであります。2023/06/29 13:38
有形固定資産 構築物 増加額 法面保護工事 40,000千円 有形固定資産 工具、器具及び備品 減少額 型代の除却 11,537千円 有形固定資産 リース資産 減少額 社用車のリース終了 20,985千円 無形固定資産 ソフトウエア 増加額 基幹システムのバージョンアップ 21,624千円 無形固定資産 ソフトウエア 減少額 セール・アンド・リースバックによる売却 21,624千円 無形固定資産 リース資産 増加額 セール・アンド・リースバックによる取得 21,624千円 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 13:38
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 3. 固定資産の減価償却の方法2023/06/29 13:38
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。