建物

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

・有形固定資産
主として、自動車機器事業及び流通システム事業における生産設備、コンピュータ端末機(「建物及び構築物」、「機械装置及び運搬具」、「工具、器具及び備品」)であります。
・無形固定資産

2016/06/22 15:12

#2 主要な設備の状況

3.国内子会社のサンデン不動産㈱、三共興産㈱では建物117百万円、機械装置及び運搬具0百万円、土地813百万円(6,513㎡)を連結会社以外へ賃貸しております。
4.当社は国内子会社に対して、土地または建物の一部を賃借しております。
5.在外子会社のSANDEN MANUFACTURING EUROPE S.A.S.の主要な建物及び構築物、ならびに土地330,602㎡は 賃借により使用しております。

2016/06/22 15:12

#3 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物、構築物 8～50年
また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/22 15:12

#4 固定資産処分損に関する注記

固定資産処分損

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	8	百万円	45	百万円
機械装置及び運搬具	986	百万円	249	百万円

2016/06/22 15:12

#5 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	―	百万円	113	百万円
機械装置及び運搬具	78	百万円	181	百万円

2016/06/22 15:12

#6 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産並びに担保付債務は下記のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)		当連結会計年度(平成28年3月31日)
担保資産
建物及び構築物	3,668	百万円	3,281	百万円
機械装置	1,964	百万円	1,633	百万円

2016/06/22 15:12

#7 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物 賃借用資産 461百万円
ソフトウェア グローバルIT基盤構築 729百万円

2016/06/22 15:12

#8 表示方法の変更、財務諸表（連結）

前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「前渡金」43百万円、「未収消費税等」552百万円は、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「建物」26,937百万円、「減価償却累計額」△17,816百万円、「構築物」6,287百万円、「減価償却累計額」△4,952百万円、「機械及び装置」32,902百万円、「減価償却累計額」△29,318百万円、「車両運搬具」88百万円、「減価償却累計額」△83百万円、「工具、器具及び備品」23,639百万円、「減価償却累計額」△21,619百万円、「リース資産」11,289百万円、「減価償却累計額」△8,052百万円は、それぞれ「建物」9,120百万円、「構築物」1,334百万円、「機械及び装置」3,584百万円、「車両運搬具」4百万円、「工具、器具及び備品」2,020百万円、「リース資産」3,237百万円として表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「未払法人税等」82百万円は、「その他」に含めて表示しております。

2016/06/22 15:12

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
A.有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8～50年
機械装置及び運搬具 3～13年
また、当社および国内連結子会社において、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
B.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間に基づく定額法を採用しております。
C.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/22 15:12