仕掛品
個別
- 2018年3月31日
- 3327万
- 2019年3月31日 +4.75%
- 3485万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- 品・仕掛品2019/06/28 14:11
売価還元法による原価法 - #2 主な資産及び負債の内容(連結)
- ヘ 仕掛品2019/06/28 14:11
- #3 事業撤退損に関する注記
- ※7 事業撤退損の内容は、次のとおりであります。2019/06/28 14:11
なお、減損損失の内容は、次のとおりであります。前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 製品 ― 〃 7,305 〃 仕掛品 ― 〃 354 〃 原材料及び貯蔵品 ― 〃 54,523 〃
照明機器事業からの撤退 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (2) 経営成績2019/06/28 14:11
当事業年度の売上高は、自動車メーカーの国内生産が前事業年度に比較し0.7%増加したこと等により自動車用部品部門の受注が増加し前事業年度に比較して12.8%増の5,841百万円となりました。売上原価は、上期においては自動車用部品部門の材料コストの上昇・工程間パレット等の物流費の増加及び過剰人員による労務費の増加等の要因により計画を大幅に上回りましたが、下期においては生産改善及び主要経費の削減が図られ原価率は前事業年度に比較して2.1ポイント良化し91.9%となりました。なお、棚卸資産の製品・仕掛品については売価還元法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)を適用しております。
販売費及び一般管理費は、売上高増加に伴う荷造運送費の増加等により前事業年度に比較して41百万円増加したことから540百万円となりました。その結果、営業損益は前事業年度に比較して124百万円良化し営業損失64百万円となりました。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 通常の販売目的で保有するたな卸資産2019/06/28 14:11
(1) 製品・仕掛品
売価還元法による原価法