- 6937
- 2025/12/19
- 時価
- 456億円
- PER 予
- 11.25倍
- 2010年以降
- 4.34-53.54倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.16倍
- 2010年以降
- 0.52-5.13倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 10.29%
- ROA 予
- 6.23%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 286億3400万
- 2016年3月31日 +0.35%
- 287億3400万
個別
- 2015年3月31日
- 181億9600万
- 2016年3月31日 -6.19%
- 170億6900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の10%に満たないため、主要な顧客ごとの情報の記載を省略しております。2016/06/24 13:34
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2016/06/24 13:34
有形固定資産
「機械装置及び運搬具」であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/24 13:34 - #4 固定資産処分損の注記
- 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。
2016/06/24 13:34前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 2百万円 3百万円 機械装置及び運搬具 6 1 工具、器具及び備品 0 0 リース資産 1 0 その他 - 6 計 10 11 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2016/06/24 13:34前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)機械装置及び運搬具 -百万円 1百万円 計 - 1 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2016/06/24 13:34
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/24 13:34
(単位:百万円) - #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2016/06/24 13:34
(表示方法の変更)前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 265百万円 264百万円 固定資産-繰延税金資産 1,392 1,364 流動負債-繰延税金負債 △20 -
前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に含めていた「繰越欠損金」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。 - #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (1)財政状態2016/06/24 13:34
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末(以下「前期末」という)に比べて470百万円減少し50,409百万円となりました。流動資産は、前期末比569百万円減少し21,674百万円、固定資産は、前期末比99百万円増加の28,734百万円となりました。
流動資産減少の主な要因は、未収入金の減少によるものであります。 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/24 13:34