古河電池(6937)の仕掛品の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- 20億1900万
- 2010年3月31日 -17.88%
- 16億5800万
- 2011年3月31日 +23.46%
- 20億4700万
- 2012年3月31日 +0.49%
- 20億5700万
- 2013年3月31日 -11.08%
- 18億2900万
- 2014年3月31日 +28.92%
- 23億5800万
- 2015年3月31日 +9.97%
- 25億9300万
- 2016年3月31日 +4.28%
- 27億400万
- 2017年3月31日 +3.85%
- 28億800万
- 2018年3月31日 +29.42%
- 36億3400万
- 2019年3月31日 -8.81%
- 33億1400万
- 2020年3月31日 -13.82%
- 28億5600万
- 2021年3月31日 +0.21%
- 28億6200万
- 2022年3月31日 +10.41%
- 31億6000万
- 2023年3月31日 +73.35%
- 54億7800万
- 2024年3月31日 +6.54%
- 58億3600万
- 2025年3月31日 +2.86%
- 60億300万
個別
- 2008年3月31日
- 18億2000万
- 2009年3月31日 -0.66%
- 18億800万
- 2010年3月31日 -19.86%
- 14億4900万
- 2011年3月31日 +23.74%
- 17億9300万
- 2012年3月31日 -0.73%
- 17億8000万
- 2013年3月31日 -12.08%
- 15億6500万
- 2014年3月31日 +19.74%
- 18億7400万
- 2015年3月31日 +6.46%
- 19億9500万
- 2016年3月31日 +6.57%
- 21億2600万
- 2017年3月31日 -9.13%
- 19億3200万
- 2018年3月31日 +15.53%
- 22億3200万
- 2019年3月31日 +2.46%
- 22億8700万
- 2020年3月31日 -0.35%
- 22億7900万
- 2021年3月31日 +2.33%
- 23億3200万
- 2022年3月31日 +9.22%
- 25億4700万
- 2023年3月31日 +87.48%
- 47億7500万
- 2024年3月31日 +5.3%
- 50億2800万
- 2025年3月31日 +3.32%
- 51億9500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)を採用しております。
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
投資事業有限責任組合への出資
原価法を採用しております。ただし、組合規約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、組合決算の持分相当額を純額方式により各連結会計年度の損益として計上することとしております。また組合がその他有価証券を保有している場合で当該有価証券に評価差額がある場合には、評価差額金に対する持分相当額をその他有価証券評価差額金に計上しております。
ロ デリバティブ
時価法
ハ 商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
当社は総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を、また、連結子会社は主として最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2025/06/23 16:32 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 時価法2025/06/23 16:32
ハ 商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
当社は総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を、また、連結子会社は主として最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (3)棚卸資産の評価基準及び評価方法2025/06/23 16:32
商品及び製品、仕掛品、…………総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下
原材料及び貯蔵品 げの方法により算定)を採用しております。