固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、財務諸表（連結）

(2) 有形固定資産
貸借対照表の有形固定資産の金額は、すべて本邦に所在しているため、地域ごとの有形固定資産の記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報

2016/02/25 10:34

#2 リース取引関係、財務諸表（連結）

ース資産の内容
有形固定資産
工具器具及び備品

2016/02/25 10:34

#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法で償却を行っています。なお、主な耐用年数については以下のとおりであります。
建物 31年
構築物 45年
機械及び装置 11年
車輌及び運搬具 5年
工具器具及び備品 2年
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/02/25 10:34

#4 有形固定資産等明細表（連結）

形固定資産については、資産総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略している。2016/02/25 10:34

#5 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成26年11月30日)	当事業年度(平成27年11月30日)
(繰延税金負債)
固定資産圧縮積立金	△64,209	△53,417
その他有価証券評価差額金	△35,867	△32,947

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

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#6 製造原価明細書（連結）

(脚注)

前事業年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日)	当事業年度(自 平成26年12月1日至 平成27年11月30日)
※2 自社製作部品からの振替高である。	※2 自社製作部品からの振替高である。
※3 自社製作固定資産及び自社製作部品への振替高である。	※3 自社製作固定資産及び自社製作部品への振替高である。

2016/02/25 10:34

#7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当事業年度の資産の部では、法人税等の税額708,882千円を納付したことで現預金が前期比762,505千円減少いたしました。
一方、固定資産は前年度末比11,191千円と若干増加いたしました。
総資産は前年度末と比較して815,539千円減少し、5,874,507千円となりました。

2016/02/25 10:34