マキタ(6586)の建設仮勘定の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億3400万
- 2009年3月31日 +690.6%
- 18億5000万
- 2010年3月31日 -98.65%
- 2500万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 4億300万
- 2012年3月31日 +118.61%
- 8億8100万
- 2013年3月31日 -79.46%
- 1億8100万
- 2014年3月31日 +41.44%
- 2億5600万
- 2015年3月31日 +435.16%
- 13億7000万
- 2016年3月31日 -60.8%
- 5億3700万
- 2017年3月31日 +65.92%
- 8億9100万
- 2018年3月31日 +116.95%
- 19億3300万
- 2019年3月31日 +30.21%
- 25億1700万
- 2020年3月31日 +334.96%
- 109億4800万
- 2021年3月31日 +27.64%
- 139億7400万
- 2022年3月31日 -7.11%
- 129億8000万
- 2023年3月31日 -89.29%
- 13億9000万
- 2024年3月31日 +38.2%
- 19億2100万
- 2025年3月31日 +228.11%
- 63億300万
有報情報
- #1 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注) 1.有形固定資産の減価償却費は、連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費等」に含めております。2025/06/24 13:18
2.建設中の有形固定資産に関する金額は建設仮勘定として表示しております。
3.有形固定資産の取得原価に含めた借入費用はありません。 - #2 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ③ 減価償却2025/06/24 13:18
土地及び建設仮勘定以外の有形固定資産は、取得原価から残存価額を控除した償却可能価額について、使用可能となった時点から見積耐用年数にわたり、定額法で減価償却を行っております。主要な有形固定資産の見積耐用年数は次のとおりであります。
・建物及び構築物 :3年から60年