建物(純額)
個別
- 2019年3月31日
- 6億3679万
- 2020年3月31日 -2.15%
- 6億2312万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.(1)セグメント利益、その他の項目の減価償却費の調整額は、報告セグメントに帰属しない一般管理費等であります。2020/07/10 16:49
(2)セグメント資産、その他の項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、報告セグメントに帰属しない当社本社の建物・ソフトウェア等であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 1)セグメント利益、その他の項目の減価償却費の調整額は、報告セグメントに帰属しない一般管理費等であります。
(2)セグメント資産、その他の項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、報告セグメントに帰属しない当社本社の建物・ソフトウェア等であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3.その他の項目の減損損失の調整額は、共用資産に係る減損損失であります。2020/07/10 16:49 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース取引期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2020/07/10 16:49 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2020/07/10 16:49
担保付債務前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 建物及び構築物 57,500千円 (57,500)千円 10,252千円 (10,252)千円 機械装置及び運搬具 0 (0) 0 (0)
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加のうち主なものは次のとおりであります。2020/07/10 16:49
2.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。建物 埼玉技術センター ノイズ対策製品、サージ対策製品の建物 23,825 千円 機械及び装置 本社長野技術センター埼玉技術センター ノイズ対策製品の開発設備ノイズ対策製品、表示・照明製品の開発設備ノイズ対策製品、サージ対策製品の製造設備 37,446126,78239,399 工具器具及び備品 長野技術センター ノイズ対策製品、表示・照明製品の開発設備 15,466 建設仮勘定 長野技術センター埼玉技術センター ノイズ対策製品、表示・照明製品の開発設備ノイズ対策製品、サージ対策製品の製造設備 33,95889,437 ソフトウェア仮勘定 本社 基幹システムソフトウェア 50,483
- #6 減損損失に関する注記(連結)
- その内訳は以下のとおりであります。2020/07/10 16:49
場 所 用 途 種 類 金 額 日本、アジア等 事業用資産(ノイズフィルタ生産設備) 建物及び構築物 86,615千円 機械装置及び運搬具 34,668 工具器具及び備品 11,329 土地 37,965 リース資産 17,522 建設仮勘定 21,630 無形固定資産 36,707 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は主として定率法によっております。2020/07/10 16:49
ただし、当社及び国内連結子会社では1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
海外連結子会社は主として定額法によっております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2020/07/10 16:49
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)