6803 ティアック

6803
2026/06/10
時価
27億円
PER 予
9.12倍
2010年以降
赤字-357.47倍
(2010-2026年)
PBR
0.67倍
2010年以降
0.42-33.29倍
(2010-2026年)
配当 予
1.05%
ROE 予
7.37%
ROA 予
2.83%
資料
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CSV,JSON

ティアック(6803)の親会社の所有者の推移 - 全期間

【期間】

連結

2018年3月31日
2億5400万
2018年6月30日
-1億9000万
2018年9月30日 -70.53%
-3億2400万
2018年12月31日 -1.23%
-3億2800万
2019年3月31日
3億2100万
2019年6月30日
-2億7500万
2019年9月30日 -13.82%
-3億1300万
2019年12月31日
-2億7700万
2020年3月31日
1億4200万
2020年6月30日
-2億8700万
2020年9月30日
-1億9500万
2020年12月31日
2億7600万
2021年3月31日 +96.38%
5億4200万
2021年6月30日
-1億7200万
2021年9月30日
8200万
2021年12月31日 +345.12%
3億6500万
2022年3月31日 +93.15%
7億500万
2022年6月30日 -69.22%
2億1700万
2022年9月30日 +146.08%
5億3400万
2022年12月31日 -24.72%
4億200万
2023年3月31日 +59.95%
6億4300万
2023年6月30日
-1億200万
2023年9月30日
4200万
2023年12月31日 -11.9%
3700万
2024年3月31日 +999.99%
4億8700万
2024年6月30日
-1億2900万
2024年9月30日 -334.88%
-5億6100万
2024年12月31日
-1億5300万
2025年3月31日
1300万
2025年6月30日
-3億6500万
2025年9月30日
-2億
2025年12月31日
2億8500万
2026年3月31日 +90.18%
5億4200万

有報情報

#1 注記事項-1株当たり利益、連結財務諸表(IFRS)(連結)
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
当期利益(△損失)(親会社の所有者に帰属)△53百万円81百万円
基本的加重平均発行済普通株式数28,805千株28,804千株
希薄化後1株当たり当期利益(△損失)については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2025/06/26 14:14
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような状況の中で当社グループは、音響機器事業のうちプレミアムオーディオ機器事業では、ESOTERICブランドにおいて、高音質、高付加価値な製品展開を推し進め、ブランド価値を高めることで、海外市場を伸ばし堅実な成長路線を引き続き目指してまいりました。TEACブランドにおいては、引き続き中高級機のReferenceシリーズの更なる強化により、収益とブランドイメージの向上に努めてまいりました。輸入ブランドにおいては、ブランドの持つ個性を訴求することで、ブランドの定着を強化してまいりました。音楽制作・業務用オーディオ機器事業(TASCAMブランド)では、業務用デジタルミキサーを軸としながら、周辺機器のラインナップ拡充も行っており、従来の録音再生機器とともに、更に柔軟で質の高いトータルシステムソリューションの提供を強みとしたBtoB事業の拡大に努めてまいりました。また、BtoC事業においては、製品ポートフォリオの選択と集中を進め、付加価値を明確に中高価格帯へ転換し、採算性の向上と市場シェアの拡大を目指してまいりました。情報機器事業では、当社のコアコンピテンスである「高度な記録と再生技術」をベースに計測、半導体、医療、移動体の各分野において独自技術や先端技術を組込んだ製品開発を行い、ニッチトップポジションの獲得を進めてまいりました。また、積極的な訪問営業により、ターゲット顧客に当社製品に対する投資メリットの理解を促す形で拡販を図るとともに、ユーザーから直接ヒアリングした意見やニーズを新製品の開発に取り込んでまいりました。
当連結会計年度におきましては、TASCAMブランドBtoC事業のうちエントリー向けの低調ならびに情報機器事業の半導体製造装置向けの回復遅れにより、原価率の上昇及びその他事業の縮小に伴う減益の挽回が不十分となり、営業利益は前期と比較して減少しました。一方、為替相場の変動に伴い為替差損を計上しましたが前期と比較して損失が減少した事から、親会社の所有者に帰属する当期利益は増加しました。
この結果、当社グループの連結会計年度の売上収益は15,668百万円(前期比0.0%減)、営業利益は340百万円(前期比23.5%減)、親会社の所有者に帰属する当期利益81百万円(前期親会社の所有者に帰属する当期損失53百万円)となりました。
2025/06/26 14:14
#3 連結包括利益計算書(IFRS)(連結)
③【連結包括利益計算書】
(単位:百万円)
当期包括利益の帰属先:
親会社の所有者48713
合計48713
2025/06/26 14:14
#4 連結損益計算書(IFRS)(連結)
②【連結損益計算書】
(単位:百万円)
当期利益(△損失)の帰属:
親会社の所有者△5381
合計△5381
2025/06/26 14:14
#5 連結財政状態計算書(IFRS)(連結)
①【連結財政状態計算書】
(単位:百万円)
その他の資本の構成要素181,4331,387
親会社の所有者に帰属する持分合計3,5743,558
資本合計3,5743,558
2025/06/26 14:14

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