退職給付引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 85億5500万
- 2009年3月31日 -5.94%
- 80億4700万
- 2010年3月31日 -2.87%
- 78億1600万
- 2011年3月31日 -4.43%
- 74億7000万
- 2012年3月31日 -5.29%
- 70億7500万
- 2013年3月31日 -5.54%
- 66億8300万
個別
- 2008年3月31日
- 84億7700万
- 2009年3月31日 -7.49%
- 78億4200万
- 2010年3月31日 -2.6%
- 76億3800万
- 2011年3月31日 -6.06%
- 71億7500万
- 2012年3月31日 -4.42%
- 68億5800万
- 2013年3月31日 -5%
- 65億1500万
- 2014年3月31日 -3.36%
- 62億9600万
- 2015年3月31日 -30.26%
- 43億9100万
- 2016年3月31日 -11.43%
- 38億8900万
- 2017年3月31日 -5.73%
- 36億6600万
- 2018年3月31日 -11.21%
- 32億5500万
- 2019年3月31日 -23.75%
- 24億8200万
- 2020年3月31日 -14.79%
- 21億1500万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、市場販売目的ソフトウェアについては、関連製品の販売計画等を勘案した見積販売可能期間(3年)に、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2024/06/21 16:46