- 6803
- 2026/09/04
- 時価
- 28億円
- PER 予
- 9.5倍
- 2010年以降
- 赤字-357.47倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.7倍
- 2010年以降
- 0.42-33.29倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.01%
- ROE 予
- 7.37%
- ROA 予
- 2.75%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ソフトウエア
連結
- 2014年3月31日
- 1億9600万
- 2015年3月31日 +31.63%
- 2億5800万
個別
- 2014年3月31日
- 7400万
- 2015年3月31日 +79.73%
- 1億3300万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ② 無形固定資産2015/06/19 16:23
ソフトウエアであります。
(2)リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、市場販売目的ソフトウェアについては、関連製品の販売計画等を勘案した見積販売可能期間(3年)に、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
なお、リース取引開始日が「リース取引に関する会計基準」(企業会計基準委員会 平成5年6月17日 最終改正平成19年3月30日 企業会計基準第13号)適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/19 16:23 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、市場販売目的ソフトウェアについては、関連製品の販売計画等を勘案した見積販売可能期間(3年)に、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リースに係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。2015/06/19 16:23