#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/04/09 14:11
#2 設備投資等の概要: 1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度の設備投資につきましては、研究開発機能の充実・強化や品質向上などを目的とした検査・生産設備への投資等を行い、その総額は34百万円であります。なお、有形固定資産の他、無形固定資産への投資を含めて記載しております。
2019/04/09 14:11
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: たな卸資産
イ.製品、仕掛品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げによる方法)
ロ.原材料
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げによる方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
当社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用し、在外連結子会社については、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～11年2019/04/09 14:11
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
時価のあるもの…………決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの…………移動平均法による原価法
2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 製品、仕掛品……個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)2019/04/09 14:11
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/04/09 14:11