無形固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 5億7000万
- 2014年3月31日 +125.96%
- 12億8800万
個別
- 2013年3月31日
- 1億8600万
- 2014年3月31日 +141.94%
- 4億5000万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、特許権の償却年数は5~8年、自社利用のソフトウエアの償却年数は5年(社内における利用可能期間)であります。2014/06/24 13:24 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2014/06/24 13:24
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) その他 9 〃 59 〃 無形固定資産 2 〃 7 〃 計 83 〃 208 〃 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- なお、当該資産の回収可能価額は正味売却価額により測定しております。正味売却価額は、不動産鑑定士から入手した不動産鑑定評価額としております。2014/06/24 13:24
(当連結会計年度)用途 場所 種類 減損損失(百万円) 精密金型等製造設備他 宮城県亘理町 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地、建設仮勘定、その他、無形固定資産 793 電池開発設備 富山県富山市 その他 4
当社は、管理会計上の区分を考慮して資産グループを決定しております。遊休資産については個別の資産グループとして取り扱っております。