有価証券報告書-第71期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において区分掲記しておりました営業外収益の「補助金収入」(当事業年度5百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては営業外収益の「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において区分掲記しておりました営業外費用の「転籍一時金」(当事業年度17百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては営業外費用の「その他」に含めて表示しております。
前連事業年度において区分掲記しておりました特別利益の「投資有価証券売却益」(当事業年度0百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては特別利益の「その他」に含めて表示しております。
(損益計算書関係)
前事業年度において区分掲記しておりました営業外収益の「補助金収入」(当事業年度5百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては営業外収益の「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において区分掲記しておりました営業外費用の「転籍一時金」(当事業年度17百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては営業外費用の「その他」に含めて表示しております。
前連事業年度において区分掲記しておりました特別利益の「投資有価証券売却益」(当事業年度0百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては特別利益の「その他」に含めて表示しております。