建物（純額）

有報情報

#1 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

減価償却費は、見積耐用年数に基づき主として定額法により、計算しております。
主な設備の減価償却期間は、建物については15年から50年、機械装置については4年から10年、工具器具備品については2年から5年であります。
前連結会計年度および当連結会計年度の減価償却費は、5,778百万円および6,106百万円であります。

2014/06/26 16:27