- 6652
- 2026/08/28
- 時価
- 1098億円
- PER 予
- 17.29倍
- 2010年以降
- 赤字-51.55倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.41倍
- 2010年以降
- 0.8-2.5倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.71%
- ROE 予
- 8.16%
- ROA 予
- 5.14%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
IDEC(6652)の商品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億1400万
- 2013年3月31日 -4.67%
- 2億400万
- 2014年3月31日 +60.29%
- 3億2700万
- 2015年3月31日 +96.94%
- 6億4400万
- 2016年3月31日 +2.17%
- 6億5800万
- 2017年3月31日 -20.67%
- 5億2200万
- 2018年3月31日 +53.26%
- 8億
- 2019年3月31日 +14.25%
- 9億1400万
- 2020年3月31日 -31.73%
- 6億2400万
- 2021年3月31日 +5.93%
- 6億6100万
- 2022年3月31日 +59%
- 10億5100万
- 2023年3月31日 +103.24%
- 21億3600万
- 2024年3月31日 +30.24%
- 27億8200万
- 2025年3月31日 -31.45%
- 19億700万
- 2026年3月31日 -7.92%
- 17億5600万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 主要な気候変動機会一覧2026/06/18 16:21
④指標と目標分類 項目 リソースの効率 ① R&Dおよび技術革新を通じた低排出商品や多彩な新製品やサービスの要求 ② リソースの代替/多様化/新技術への移行
IDECグループでは、2050年にカーボンニュートラルの実現を目指しており、CO2排出量の削減に向けて Scope1&2で2028年3月期までに35%、2031年3月期までに50%削減(いずれも2020年3月期比)をサステナビリティKPIとしております。2023年3月期より導入した内部炭素価格(ICP)については、2026年3月期と同じ14,000円/tで価格を設定いたしました。ICPが環境投資の意思決定に与えるインパクトはまだ十分なものではありませんが、環境戦略委員会を中心にICP活用のモデルケースをイントラネットで紹介することで、社内意識の向上を図っております。 - #2 リスク管理、気候変動(連結)
- 主要な気候変動機会一覧2026/06/18 16:21
分類 項目 リソースの効率 ① R&Dおよび技術革新を通じた低排出商品や多彩な新製品やサービスの要求 ② リソースの代替/多様化/新技術への移行 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識しております。2026/06/18 16:21
当社グループの主な履行義務は、物品の販売であり、国内販売においては収益認識会計基準の適用指針第98項に定める代替的な取扱いを適用し、商品又は製品の国内の販売において、出荷時から当該商品又は製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時に収益を認識しております。また、輸出販売においては主にインコタームズ等で定められた貿易条件に基づきリスク負担が顧客に移転した時に収益を認識しております。海外子会社においては、契約に基づき出荷時又は納品時にリスク負担が顧客に移転した時に収益を認識しております。物品の販売においては、財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額から、値引き等を差し引いた金額で測定しております。
これらの契約における通常の支払期限は短期の内に到来し、重要な金融要素は含まれておりません。 - #4 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2026/06/18 16:21
種類 事業年度末現在発行数(株)(2026年3月31日) 提出日現在発行数(株)(2026年6月18日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 31,374,485 31,374,485 東京証券取引所 プライム市場 単元株式数は100株であります。 計 31,374,485 31,374,485 - - - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識しております。2026/06/18 16:21
当社の主な履行義務は、物品の販売であり、国内販売においては収益認識に関する会計基準の適用指針第98項に定める代替的な取扱いを適用し、商品又は製品の国内の販売において、出荷時から当該商品又は製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時に収益を認識しております。また、輸出販売においては主にインコタームズ等で定められた貿易条件に基づきリスク負担が顧客に移転した時に収益を認識しております。物品の販売においては、財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額から、値引き等を差し引いた金額で測定しております。なお、一部の販売においては他の当事者が関与しております。その性質は、代理人としての性質が強いと判断されるため、顧客から受領する対価から仕入先に対する支払額を差し引いた純額で収益を認識しております。また、有償支給取引については、当社が支給品の買戻義務を有しているため、当該支給品の消滅を認識しておりません。
これらの契約における通常の支払期限は短期の内に到来し、重要な金融要素は含まれておりません。 - #6 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2026/06/18 16:21
1.金融商品の状況に関する事項
当社グループは、資金運用については安全性の高い金融資産で運用し、また、銀行等金融機関からの借入により資金を調達しております。