IDEC(6652)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 23億9400万
- 2013年9月30日 -63.16%
- 8億8200万
- 2014年3月31日 +110.54%
- 18億5700万
- 2014年9月30日 -39.31%
- 11億2700万
- 2015年3月31日 +87.22%
- 21億1000万
- 2015年9月30日 -44.03%
- 11億8100万
- 2016年3月31日 +97.12%
- 23億2800万
- 2016年9月30日 -54.3%
- 10億6400万
- 2017年3月31日 +110.71%
- 22億4200万
- 2017年9月30日 -46.43%
- 12億100万
- 2018年3月31日 +83.35%
- 22億200万
- 2018年9月30日 -53.91%
- 10億1500万
- 2019年3月31日 +132.41%
- 23億5900万
- 2019年9月30日 -54.9%
- 10億6400万
- 2020年3月31日 +118.52%
- 23億2500万
- 2020年9月30日 -60.3%
- 9億2300万
- 2021年3月31日 +153.85%
- 23億4300万
- 2021年9月30日 -47.5%
- 12億3000万
- 2022年3月31日 +110.81%
- 25億9300万
- 2022年9月30日 -44.16%
- 14億4800万
- 2023年3月31日 +104.28%
- 29億5800万
- 2023年9月30日 -52.7%
- 13億9900万
- 2024年3月31日 +99.86%
- 27億9600万
- 2024年9月30日 -48.39%
- 14億4300万
- 2025年3月31日 +103.47%
- 29億3600万
- 2025年9月30日 -50.27%
- 14億6000万
- 2026年3月31日 +101.71%
- 29億4500万
個別
- 2013年3月31日
- 23億9400万
- 2014年3月31日 -16.92%
- 19億8900万
- 2015年3月31日 +4.83%
- 20億8500万
- 2016年3月31日 +8.2%
- 22億5600万
- 2017年3月31日 -4.17%
- 21億6200万
- 2018年3月31日 -5.27%
- 20億4800万
- 2019年3月31日 +8.45%
- 22億2100万
- 2020年3月31日 +4.05%
- 23億1100万
- 2021年3月31日 -23.24%
- 17億7400万
- 2022年3月31日 +1.3%
- 17億9700万
- 2023年3月31日 +6.4%
- 19億1200万
- 2024年3月31日 -11.45%
- 16億9300万
- 2025年3月31日 -7.15%
- 15億7200万
- 2026年3月31日 +6.74%
- 16億7800万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※4 一般管理費に含まれる研究開発費の総額は以下のとおりであります。2026/06/18 16:21
- #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費用及び金額は、次のとおりであります。2026/06/18 16:21
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 減価償却費 2,233 2,324 研究開発費 2,936 2,945 のれん償却額 989 1,052 - #3 研究開発活動
- 当社は、「Pioneer the new norm for a safer and sustainable World(いつも、ずっと、みんなに新しい安心を)」をVisionに掲げ、制御機器の開発で培ってきたコア技術を基盤に、社会や産業の変化に応える製品・ソリューションを提供してまいりました。その中核となる考え方が、HMI‑X(Human‑Machine Interface Transformation)であります。IoTの進展により、人と機械、機械同士がつながる環境が広がる中で、当社は人と機械が安全かつ快適に共存できる接点の実現を目指しております。製造現場から日常生活に至るまで、安全・安心・ウェルビーイングに貢献する技術開発を進めております。2026/06/18 16:21
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は2,945百万円であり、売上高の4.0%となっております。その主なセグメントごとの内訳は、日本1,673百万円、EMEA775百万円、米州287百万円、アジア・パシフィック209百万円であります。
主なセグメントごとの研究開発の成果は以下のとおりとなっております。