- 6652
- 2026/08/28
- 時価
- 1098億円
- PER 予
- 17.29倍
- 2010年以降
- 赤字-51.55倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.41倍
- 2010年以降
- 0.8-2.5倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.71%
- ROE 予
- 8.16%
- ROA 予
- 5.14%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 215億9000万
- 2017年3月31日 +118.36%
- 471億4400万
個別
- 2016年3月31日
- 206億4800万
- 2017年3月31日 +102.34%
- 417億7900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は主にセグメント間取引消去であります。2017/08/10 12:59
【関連情報】 - #2 事業再編損の注記
- ※8 事業再編損の内容は以下のとおりであります。2017/08/10 12:59
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) たな卸資産関連費用 166百万円 120百万円 固定資産関連費用 102 〃 - 〃 製品保証関連費用 442 〃 - 〃 - #3 事業等のリスク
- 当社グループは、当社グループの知的財産権を守り、他社の権利を尊重した製品・技術の開発を進めております。しかしながら、技術革新のスピードが加速していること、また、当社グループは事業活動をグローバルに展開していることから、知的財産権の係争が発生する可能性があり、そうした場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。2017/08/10 12:59
(7)固定資産の減損に係るリスク
当社グループは、有形固定資産ほか多くの固定資産を有しております。固定資産の減損に係る会計基準の適用により、このような資産において、時価の下落や当該資産から得られる将来のキャッシュ・フローの状況によっては減損処理が必要な場合があり、そうした場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。 - #4 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (1)MMI Technologies2017/08/10 12:59
(2)AMEP SAS流動資産 6,207 百万円 固定資産 5,895 百万円 計 12,102 百万円
7.取得原価の配分流動資産 0 百万円 固定資産 157 百万円 計 158 百万円 - #5 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (会計上の見積りの変更と区分することが困難な会計方針の変更)2017/08/10 12:59
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
従来、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しておりましたが、当事業年度より定額法に変更しております。 - #6 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (会計上の見積りの変更と区分することが困難な会計方針の変更)2017/08/10 12:59
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
従来、当社及び連結子会社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。 - #7 固定資産の減価償却の方法
- 4.固定資産の減価償却の方法2017/08/10 12:59
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #8 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は以下のとおりであります。
2017/08/10 12:59前連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)当連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)建物及び構築物 -百万円 25百万円 工具、器具及び備品 - 〃 0 〃 土地 - 〃 54 〃 計 -百万円 80百万円 - #9 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は以下のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)当連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)建物及び構築物 109百万円 316百万円 機械装置及び運搬具 1 〃 1 〃 工具、器具及び備品 7 〃 1 〃 土地 137 〃 152017/08/10 12:59 - #10 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産廃棄損の内容は以下のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)当連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)建物及び構築物 0百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 1 〃 0 〃 工具、器具及び備品 1 〃 2017/08/10 12:59 - #11 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
(注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は主にセグメント間取引消去であります。2017/08/10 12:59- #12 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(2)有形固定資産2017/08/10 12:59
- #13 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
※1 有形固定資産の減価償却累計額2017/08/10 12:59
前連結会計年度(平成28年3月31日) 当連結会計年度(平成29年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 25,911百万円 30,869百万円 - #14 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】2017/08/10 12:59
- #15 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
MMI Technologies2017/08/10 12:59
AMEP SAS流動資産 6,207百万円 固定資産 5,895百万円 のれん 18,695百万円
流動資産 0百万円 固定資産 157百万円 のれん 1,673百万円 - #16 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
IDECエンジニアリングサービス株式会社2017/08/10 12:59
流動資産 422百万円 固定資産流動負債 9百万円△320百万円 固定負債関係会社株式売却損 △4百万円△7百万円 - #17 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/08/10 12:59
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成28年3月31日) 当事業年度(平成29年3月31日) 貸倒引当金 95 〃 30 〃 有形固定資産 70 〃 93 〃 投資有価証券 37 〃 23 〃
- #18 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/08/10 12:59
前連結会計年度(平成28年3月31日) 当連結会計年度(平成29年3月31日) 貸倒引当金 39 〃 26 〃 有形固定資産 120 〃 156 〃 投資有価証券 46 〃 23 〃 - #19 設備投資等の概要
日本においては、生産設備について、主に製品品質及び生産能力強化を目的に15億7千4百万円、事業再編に伴うインフラ整備関連投資として5千8百万円の設備投資を行っております。アジア・パシフィック地域においては、主に製品品質及び生産能力強化を目的に3億7千6百万円、インフラ整備関連投資として、1百万円の設備投資を行っております。2017/08/10 12:59
なお、日本において、事業再編の一環として、次のとおり固定資産を売却しております。
- #20 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年~38年
機械装置及び運搬具 2年~17年
工具器具及び備品 2年~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2017/08/10 12:59IRBANK 採用情報
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