コナミグループ(9766)の持分法で会計処理されている投資(IFRS)の推移 - 全期間
連結
- 2015年3月31日
- 1億5400万
- 2016年3月31日 +61.69%
- 2億4900万
- 2017年3月31日 +7.63%
- 2億6800万
- 2018年3月31日 +8.96%
- 2億9200万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 32億3300万
- 2019年6月30日 -3.25%
- 31億2800万
- 2019年9月30日 -1.25%
- 30億8900万
- 2019年12月31日 +5.57%
- 32億6100万
- 2020年3月31日 -4.08%
- 31億2800万
- 2020年6月30日 -8.02%
- 28億7700万
- 2020年9月30日 -7.02%
- 26億7500万
- 2020年12月31日 +22.54%
- 32億7800万
- 2021年3月31日 -4.58%
- 31億2800万
- 2021年6月30日 -6.43%
- 29億2700万
- 2021年9月30日 -0.61%
- 29億900万
- 2021年12月31日 -1.68%
- 28億6000万
- 2022年3月31日 +10.45%
- 31億5900万
- 2022年6月30日 +2.98%
- 32億5300万
- 2022年9月30日 -1.29%
- 32億1100万
- 2022年12月31日 -0.31%
- 32億100万
- 2023年3月31日 +1.19%
- 32億3900万
- 2023年6月30日 +2.38%
- 33億1600万
- 2023年9月30日 +2.86%
- 34億1100万
- 2023年12月31日 +4.13%
- 35億5200万
- 2024年3月31日 -2.7%
- 34億5600万
- 2024年6月30日 +26.04%
- 43億5600万
- 2024年9月30日 -0.57%
- 43億3100万
- 2024年12月31日 +8.36%
- 46億9300万
- 2025年3月31日 -4.45%
- 44億8400万
- 2025年6月30日 +1%
- 45億2900万
- 2025年9月30日 +3.82%
- 47億200万
- 2025年12月31日 +17.84%
- 55億4100万
- 2026年3月31日 +6.5%
- 59億100万
有報情報
- #1 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 当社グループは、各事業における事業利益をセグメント損益としております。各事業におけるセグメント損益は、売上高及び営業収入から売上原価と販売費及び一般管理費を控除したものであり、各セグメント損益には、全社費用や金融収益及び金融費用、並びに有形固定資産やのれん及び無形資産の減損損失等、各セグメントに関連する特別な費用は含まれておりません。2025/06/27 10:51
各セグメントの資産は、連結財政状態計算書の資産合計と一致しており、持分法で会計処理されている投資、繰延税金資産等を含んでおります。また、各セグメントの資産は、それぞれのセグメントに直接関連するものであり、全社に含まれる金額を除き、各セグメントに直接関連しない資産については、最も合理的な基準に基づいて各セグメントに配賦しております。
セグメント間取引は、独立企業間価格で行っております。 - #2 注記事項-持分法で会計処理されている投資、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 持分法で会計処理されている投資
(1) 重要な関連会社
前連結会計年度及び当連結会計年度における当社グループの保有する重要な関連会社株式は、以下のとおりであり、持分法を適用しております。
相場が公表されている持分法適用会社に対する投資の前連結会計年度末及び当連結会計年度末における帳簿価額及び公正価値は以下のとおりであります。
なお、要約財務情報については、重要性が乏しいため記載を省略しております。(単位:百万円) 前連結会計年度
(2024年3月31日)当連結会計年度
(2025年3月31日)帳簿価額 3,456 3,750 公正価値 6,163 5,665
(2) 個々には重要性がない関連会社
個々には重要性がない関連会社に対する投資の帳簿価額は以下のとおりであります。
なお、要約財務情報については、重要性が乏しいため記載を省略しております。2025/06/27 10:51(単位:百万円) 前連結会計年度
(2024年3月31日)当連結会計年度
(2025年3月31日)帳簿価額 - 734 - #3 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 持分法適用会社に対する投資2025/06/27 10:51
関連会社の持分取得に伴い生じたのれんは、当該投資の帳簿価額に含められており、持分法で会計処理されている投資全体に関して減損テストを行っております。当社グループは、期末日において、関連会社に対する投資が減損しているということを示す客観的な証拠があるか否かを評価しております。投資が減損していることを示す客観的証拠がある場合、投資の回収可能価額(使用価値と処分費用控除後の公正価値のいずれか高い方)と帳簿価額を比較することにより、減損テストを行っております。過去の期間に認識された減損損失は、過去の減損損失計上後、投資の回収可能価額の決定に使用された見積りの変更があった場合にのみ、戻入れております。その場合、投資の帳簿価額は、減損損失の戻入れにより、回収可能価額まで増額しております。
② 非金融資産 - #4 連結財政状態計算書(IFRS)(連結)
- ①【連結財政状態計算書】2025/06/27 10:51
(単位:百万円) 投資不動産 11 - 17,588 持分法で会計処理されている投資 12 3,456 4,484 その他の投資 13,23 1,768 1,671